冷蔵庫の処分方法7選

冷蔵庫の処分方法

「冷蔵庫」はどの家庭にも必須の家電製品ですが、不用になった時の処分の仕方が厄介です。なぜならば、「家電リサイクル法」の対象品目に当たっていることから、単純に捨てたりすることができないためです。この法律の該当品目は、資源の再利用促進のため粗大ごみとして扱うことができず、自治体に回収してもらえません。さらに、処分にあたっては、原則として「リサイクル料金」という費用の支払いを求められます。
このように、手放すには慎重な対応が必要になる冷蔵庫ですが、具体的にはどのような処分法が考えられるのでしょうか。

今回は、使わなくなった冷蔵庫の処理に困っている方のために、冷蔵庫を処分する方法として妥当なものを7つピックアップして紹介しますので、参考にしてみてくだい。

買い替え時にお店に頼んで引き取ってもらう

家電リサイクル法では、小売業者側に「排出者（消費者や事業者）からの引き取り義務」を課していますが、これに該当するケースの1つに、「買い替えの際同種の廃家電の引き取りを求められた時」というものがあります。つまり、家電リサイクル法の対象製品を買い替える人は、同じタイミングでお店側に依頼すれば、古い方の製品の引き取りを行ってもらえるわけです。もちろん、冷蔵庫も例外ではありません。

その際は、リサイクル料金と収集運搬料金が費用としてかかります。一方、買い替えをしない場合については、以下の方法が選択肢となります。

購入したお店に引き取りを依頼する

冷蔵庫の処分方法、続いて紹介するのは、「購入したお店に頼んで引き取ってもらう」というものです。

上では買い替え時のパターンについて説明しましたが、家電リサイクル法における小売業者の引き取り義務には、「その店舗自身が過去に売った製品の引き取りを求められた時」というケースもあてはまります。ですから、消費者は処分したい冷蔵庫を買ったお店に連絡すれば、それを引き取ってもらえることになります。
こちらについても、やはり「リサイクル料金+収集運搬料金」の支払いが必要です。なお、買ったお店を覚えていないなどの場合は、別の方法で処分しなくてはなりません。

指定の引取場所まで運ぶ

「指定の引取場所まで自分で運んでいく」というのも、冷蔵庫の処分方法の1つになります。

使用済みの家電リサイクル法対象機器は、メーカーが設けた各地の指定引取場所に集められます。ここへの持ち込みは、販売店や回収業者だけができるわけではなく、消費者が自ら行うことも可能です。

この方法では、上記のように収集運搬料金がかからないというメリットがあります。ただ、郵便局での家電リサイクル券の購入は必要ですから、決して無料というわけではありません。また、自力で運搬手段を確保しなければならないという難点もあります。

自治体に問い合わせる

買い替え予定もなく、購入店舗での引き取りも困難で、なおかつ自力での運搬も無理という場合には、現在住んでいる自治体に処分方法を尋ねてみましょう。

冷蔵庫などの家電4品目は、前述のように粗大ごみとしての回収は行われていませんが、自治体によっては代行という形で回収しているところもあるので、そうした際には対応をお願いできます。
また、自治体による回収が無理な場合でも、引き取り可能な小売店や、回収業者の紹介が期待できます。

リサイクルショップ等に売る

いらなくなった冷蔵庫の処分方法、5つ目は、「リサイクルショップや買取専門店に売却する」というものです。

ここまで紹介してきた方法では、すべてリサイクル料金等の費用が必要でしたが、この方法ではそれらが不要なばかりか、わずかでも利益を出すことができます。持ち込みでもOKですが、出張買取に応じている店舗なら、そうした手間もかかりません。

ただ、買い取ってもらえるのは、状態の良い製品に限られます。古い型のものや、使用感が激しいものに関しては売れない場合も多いので、その点は踏まえておいた方が良いでしょう。

ネットオークション等を活用する

売却するのであれば、リサイクルショップや買取専門店だけでなく、ネットオークションやフリマアプリの活用も視野に入れられるでしょう。こちらの処分方法でも、リサイクル料金などの費用は不要で、うまくいけば利益を手にできます。

とは言え、出品から配送までにかかる手間は少なくありませんし、手数料の支払いも生じます。また、売れるかどうかは条件次第という面が大きく、場合によってはいつまでも買い手がつかず、持て余してしまうこともあります。さらに購入者との間でトラブルが発生するリスクもあるので、こちらを実施する場合は、しっかりした準備や対応が必要になります。

不用品回収業者に頼む

最後に紹介する冷蔵庫の処分方法は、「不用品回収業者に依頼して回収してもらう」というものです。
不用品回収業者というと、粗大ごみや大量の不用品の回収というイメージがありますが、家電リサイクル法の対象製品についてもお願いすることができます。メリットは何といっても、手間や時間がかからない点で、最短で即日の処分が可能です。その分多少コストは割高ですが、とにかく処分を急ぎたいという人にとっては、おすすめの方法でしょう。

ただ、トラックで巡回しているような業者は無許可営業の可能性が高いので、安易に声を掛けない方が無難です。