衣類乾燥機の処分方法7選

衣類乾燥機の処分方法

家にある家電製品がいらなくなった時、処分する方法はいろいろです。不燃ごみや粗大ごみとして出せるものがある一方で、中にはそうした方法が取れないものもあります。
「衣類乾燥機」は、「家電リサイクル法」と呼ばれる法律の対象品目に含まれており、粗大ごみとして自治体の回収に出すことができません。この法律は資源の有効利用を目的としたもので、該当する製品は、可能な限り再利用することが求められます。さらに、処分にあたっては、原則として「リサイクル料金」が必要になります。

本記事では、不要な衣類乾燥機の処分方法として考えられるものをいくつか紹介していきますので、使わない衣類乾燥機の処理に困っている方などは、参考にしてみてくだい。

新規に購入する量販店に引き取ってもらう

衣類乾燥機の処分方法、1つ目は、「新しく購入するお店で引き取ってもらう」というものです。小売店には、家電リサイクル法の対象品目についての引き取り義務があり、購入に際して引き取りを求められれば、それに応じなくてはなりません。
衣類乾燥機についても、顧客が購入時に希望すれば、古い分を回収してもらえます。具体的な回収方法は店舗によって異なりますが、いずれにしてもリサイクル料金と収集運搬料金が必要になります。

ただし、新規に衣類乾燥機を購入する予定がない人については、この方法は使えません。

購入したお店に引き取りを依頼する

衣類乾燥機の処分法、2つ目に挙げるのは、「過去に購入したお店に頼んで引き取ってもらう」というものです。

上では新規の購入が条件のケースについて挙げましたが、買い替えを伴わなくても、過去にそのお店で家電リサイクル法の対象品目の購入歴があれば、希望する時に該当製品の引き取りを行ってもらえます。こちらについても、リサイクル料金と収集運搬料金の支払いは欠かせません。

ただ、どこで購入したかを忘れてしまったり、お店自体が無くなっていた場合などは、別の方法を取る必要があります。

自治体に確認する

買い替えではないので引き取りが頼めなかったり、どこのお店で買ったのか覚えていないといった場合は、「処分法について住んでいる地域の自治体に確認する」という方法がおすすめです。

通常自治体は、衣類乾燥機などの家電リサイクル法の対象品目について、粗大ごみとして直接回収はしていません。
しかし、処分法についての案内などは行っていますし、中には家電リサイクル品収集の代行を行っているところもあります。ですので問い合わせてみれば、具体的にどこに申し込めばよいかなどについて教えてもらうことができます。

引取場所へ自ら持ち込む

「指定の引取場所まで自分で持っていく」というのも、衣類乾燥機を処分する方法に挙げられます。

これは、自前の運搬手段があるという人に限った方法です。しかも衣類乾燥機はかなりかさばりますので、積み込めるような車両が用意できない場合、かなり厳しいと言えるでしょう。

その反面、自分で運んでいくので、収集運搬料金がかからないというメリットがあります。ただ、この場合でもリサイクル料は必要なので、完全に無料というわけではありません。

リサイクルショップに売る

「リサイクルショップに買い取りを頼む」というのも、衣類乾燥機の処分法の1つです。こちらは費用がかからない上に、いくらかのお金も得られるというメリットがあります。ただし、製品の状態が良いことが前提となり、連絡したものの結局買い取ってもらえないケースも多い点は、踏まえておく必要があります。

なお、持ち込みでの査定を希望する人に対して、無料の軽トラ貸し出しサービスを行っている店舗もあります。一緒に大量の不用品を売りたいという場合には、便利なサービスでしょう。

フリマアプリやネットオークションを活用する

最近ではフリマアプリやネットオークションを活用した物の売買が盛んですが、こうしたサービスを使って売るのも、衣類乾燥機の処分法の1つに挙げられます。

こちらも処分費がかからず、なにがしかの利益が得られるというメリットがありますが、やはり売れるかどうかは条件次第です。メーカーや状態によっては、なかなか売れないことも考えられます。また、衣類乾燥機は送料が高いので、直接引き取りを選択するケースも多くなっていますが、この場合トラブルが起これば自分で対応しなければならないという難点もあります。

不用品回収業者に引き取りを依頼する

衣類乾燥機を処分する方法、最後に挙げるのは、「不用品回収業者に頼んで引き取ってもらう」というものです。

こちらは依頼すれば自宅まで来てもらえるので、運搬などの手間がかからないというメリットがあります。即日対応も可能なので、急いで処分したい時には便利な方法と言えるでしょう。もちろん料金はかかりますが、他の方法と比べても、特別高いわけではありません。

ただ、家電リサイクル法の対象品には対応しない業者も多い点や、中には無許可の悪質業者もいるといった点には、注意が必要です。