パソコン(ノートパソコン)の処分方法7選

パソコン(ノートパソコン)の処分方法7選

パソコンやノートパソコンは、仕事やプライベートで欠かせないツールです。しかし、数年経てば買い替えの必要が生じることから、「古い方をどう処分するか」という問題が常に付いてまわります。中にはもう使う当てがないのに、押し入れなどに入れたままになっているという人もいるでしょう。かといって、パソコンはいくつかの理由から簡単に捨てることができません。それでは一体、どのように処分するのが正しいのでしょうか。

本記事では、不要なパソコンの処置で悩んでいる人のために、適切な処分方法についていくつか紹介していきたいと思います。

パソコン(ノートパソコン)の処分に関する注意点

パソコンやノートパソコンの類に関しては、不燃ごみや粗大ごみとして処分することはできません。平成15年10月から施行された改正資源有効利用促進法の追加条項(パソコンリサイクル法)では、パソコンを資源として再利用する目的から、自治体がごみとして引き取ることを禁じています。この場合の「パソコン」には、デスクトップ本体やノートパソコン、液晶一体型、ディスプレイ装置(有機EL式は除く)などが含まれます。
これに違反して不法投棄などを行った場合は、5年以下の懲役もしくは1,000万円以下の罰金、またはその両方が科せられます。

処分の際のもう1つの注意点が、「データの消去」です。パソコンにはさまざまな個人情報が記録されており、それらをそのままにして処分すると、カード番号などの重要情報が流出・悪用されてしまう危険があります。ですから、必ず処分時にデータを消去しておくことが求められます。
この際、単にデータを削除したりフォーマットするだけでは不十分で、専用ソフトを使って消去するか、分解してハードディスクだけ取り出すなどの対策が必要になります。

パソコン(ノートパソコン)の処分方法

上で述べたように、不要となったパソコン(ノートパソコン)は資源の再利用が優先されるため、適切な処分法は限られます。では、具体的にどういった処分法であれば問題ないのでしょうか。ここでは、考えられる適切なパソコンの処分方法を7つ挙げて紹介していきましょう。

新規購入時に下取りに出す

パソコンやノートパソコンの処分方法としては、まず「新しいパソコンの購入時に下取りに出す」というものが考えられます。

一部の大手家電量販店や各メーカーでは、サービスとして新しいパソコンを購入する際、古い方を下取りして換金するなどの対応をしています。古い機種であっても、条件を満たしてれば数千円ほどの現金またはお買い物ポイントと交換してもらえるケースが多くなっています。ただ、そうして得た現金やポイントを購入代金に回せるかどうかは、量販店やメーカーによって対応が異なるので、その点は確認が必要です。

また、データ消去についてもケースごとに対応が異なるので、この点も気を付けましょう。

メーカーに回収してもらう

上記の「資源有効利用促進法」では、パソコンメーカーは自社製の使用済みパソコンについて回収・リサイクルの義務を負う旨定められています。ですので、「メーカーに回収を頼む」というのも、パソコンの処分法の1つになります。

この場合、パソコンに「PCリサイクルマーク」が付いていれば、本体の標準付属品と共に無償で回収してもらえます。このマークがない場合は有償での回収となりますが、その場合の費用は、パソコン本体や液晶ディスプレイが3,000円(税別)、ブラウン管ディスプレイ(ブラウン管ディスプレイ一体型パソコン)が4,000円となっています。
ただし、メーカーによっては別途回収費用がかかる場合もあります。

データ保護に関しては、リサイクル前にハードディスクを粉砕するのが通常なので、比較的安心です。

パソコンリユース企業に回収してもらう

パソコンの処分方法、3つ目は、「パソコンリユース企業に回収を依頼する」というものです。

こうしたリユース企業は、パソコンの無料回収に応じています。メリットは、メーカーを問わず回収してもらえることと、自作PCでもOKという点です。梱包して送るだけでOKという手軽さも魅力となっています。反対にデメリットとしては、ブラウン管ディスプレイなどについては回収できないという点が挙げられます。また、業者によっては送料が必要になる場合や、液晶ディスプレイは対象外などの制約が付く場合もあります。

データ消去にも対応する業者が多くなっていますが、確実に信頼できる業者の選定がポイントとなります。

自治体の回収に出す

上では「パソコンは自治体がごみとして回収できない」と述べましたが、最近ではノートパソコンなどの小型家電の不用品について、無料回収サービスを行う自治体が増えています。こうした自治体では専用の回収ボックスを設けており、その中に入るパソコンであれば、投函するだけで処分してもらえるようになっています。持ち込みが難しい場合は、認定事業者を介した宅配便での回収に応じているところもあります。こうしたサービスの有無や、具体的な内容については各自治体で異なるので、必ず事前に確認しておきましょう。

データ消去については、対応している自治体もありますが、回収前に盗難に遭う可能性も否定できません。ですので、投函前に自身で消去しておくのが無難でしょう。

中古買取店に買い取りを依頼する

「中古買取店に買い取ってもらう」というのも、パソコンやノートパソコンの処分方法の1つです。

店頭に持ち込むか、あるいはWebサイトから申し込めば、査定・買い取りに応じてもらえます。店頭持ち込みの場合は、即日での現金化も可能です。ただこの方法の場合、製品の発売からまだそれほど日が経っておらず、かつ性能や機能などに問題がないことが前提となります。こうしたもの以外については、別の処分法を考えた方が良いでしょう。

データ消去にも対応する店舗が多くなっていますが、具体的な方法などについては、事前に確認しておくのがおすすめです。

フリマアプリやネットオークションを活用する

不要なパソコンを売却するのであれば、「フリマアプリやネットオークションを通じて売る」という方法も有効です。

近年はこうした方法による物の売り買いが盛んですが、中古パソコンについても出品されるケースが多くなっています。場合によっては、中古買取店での買い取りより高値が付くことも期待できます。

ただ、こちらも製品の発売から日が浅いことや、まだ十分使えることなどが条件となります。また、個人間のトラブルに発展する可能性もあるので、その点は踏まえておいた方が良いでしょう。言うまでもなく、データの保護に関しては自己責任となるので、消去は確実に行っておくことが必須です。

友人・知人に譲る

身の周りに古いパソコンやノートパソコンを欲しがっている人がいれば、その人に譲り渡すというのも、適切な処分法の1つです。相手は手軽にパソコンが入手でき、こちらは楽に不用品を手放せるということで、双方にとってメリットのある方法と言えます。

この際は基本スペックや、不具合などの気になるポイントについてもよく説明しておくのが大切です。また、付属品がそろっているかどうかも明らかにしておきましょう。有償で譲るのであれば、中古ショップの提示している買取価格を参考にするのも方法の1つです。

もちろんデータ消去については、譲渡前に確実に行っておくのが重要になります。

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