不用品回収費用を安くする方法7選

不用品回収費用を安くする方法

引っ越しや遺品整理といったタイミングでは、たくさんの不用品が発生します。これらを処分する手段として、「不用品回収サービスに依頼する」というものがありますが、その際心配なのが、「費用が高くつくのでは？」ということでしょう。できればなるべく費用を安く抑えたいところですが、それを可能にする方法もいくつか存在します。

本記事では、不用品回収にかかる費用を安くする方法について紹介しますので、現在不用品回収サービスの利用を考えているという方などは、ぜひ参考にしてみてくだい。

相見積もりを取る

不用品回収費用を安くする方法、1つ目は、「複数の業者から見積もりを取る」ということです。

これは不用品回収の場合に限りませんが、見積もりを取る際には、複数の業者から集める「相見積もり」を行うのが基本です。1社だけに依頼してそのまま契約した場合、相場を知らずに不利な契約を押し付けられる可能性もありますが、相見積もりなら内容を比べて条件の良いものを選べますし、他社を引き合いに出して交渉を有利に進めることも可能です。

見積もりは無料のところが多いので、たくさん依頼してもOKですが、大体3～5社くらいが妥当でしょう。

なるべく自治体の回収サービスに出す

「出来る限り自治体の回収サービスに出しておく」ということも、不用品回収費用を安くするコツになります。

「激安」をかかげる業者も多いものの、やはり大抵の不用品回収サービスには、それなりの費用がかかります。一方、自治体の回収サービスは、粗大ゴミを除き基本的に無料です。そのため、可能なものはそちらに回すことで、出費を抑えることができます。
また、粗大ごみの回収も不用品回収業者に依頼するよりも安く行ってもらうことができます。

ただその場合、回収日が限られることと、回収場所までの運搬を自力で行わなくてはならないというデメリットもあります。また、自治体ごとに回収ルールも異なるので、その点も要注意です。

値下げをお願いしてみる

不用品回収の費用を安くする方法として、「値下げ交渉してみる」というものもあります。

業者が出した見積もりは、絶対不変というわけではありません。交渉次第では、値引きに応じてくれるところも多くなっています。その際有効なカードとなるのが、前述した他社の見積もりです。他の業者への依頼を検討している点を強調するだけでも効果的ですが、そちらの見積もりの方が安いことを見せれば、値引きの確率はより高まります。場合によっては、数万円ほど下がるケースもあります。

分別しておく

「あらかじめ不用品の分別をしておく」というのも、不用品回収費用を安くするコツになります。

ゴミ処理にあたって分別が欠かせないことは常識ですが、大量のゴミを分別するには、それだけの時間や人手が必要になります。業者に頼むとなると、その分人件費や作業費がかさむ勘定です。

一方、依頼の前にできるだけ自分で分別しておけば、いくらかでも費用を抑えられる可能性があります。その際は素材ごとに分けるのがポイントで、それぞれ別の袋に入れてわかりやすいようにしておけば、業者の手間が省けます。

買い取りを依頼する

不用品回収費用を安くする方法として、「可能な物は買い取りサービスに出す」というものも挙げられます。

いらなくなった物の中には、まだ使える物や、市場価値のある物が含まれることも少なくありません。そうした物については、リサイクルショップなどの買い取りサービスに売却することで、お金に換えることができます。査定は購入時よりかなり下がるでしょうが、出費を抑えるのには役立ちます。

不用品回収業者の中には、買い取りに対応するところもあるので、見積もり依頼時などに問い合わせてみるのも良いでしょう。

不用品を玄関前に出しておく

続いての不用品回収費用を安くする方法は、「自分で玄関前に出しておく」ということです。

不用品回収の費用は、作業時間に比例して高くなります。これは、時間が長引くほど人件費がかかってしまうためです。つまり、作業時間を短縮することが費用の抑制につながるわけですが、あらかじめ不用品を外に出しておくことで、業者側の手間を省いて人件費を削減できる可能性があります。

その際は、問い合わせ時などに自分たちで外に出しておくことを伝えておきましょう。外に出せなくても、2階から1階へ動かしておくだけで対応が変わってきます。

運搬を手伝う

不用品回収費用を安くする方法、最後に紹介するのは、「業者の運搬作業を手伝う」というものです。

不用品回収費用は、上記のように人件費が大きな比重を占めています。人数が少なければ費用も安くなる計算ですが、それだとスタッフの負担が大きくなります。その分を自分が手伝ってカバーすることで、業者側の作業量を減らして料金を下げてもらおうというわけです。

対応してもらえるかどうかは業者によりますが、問い合わせや見積もり時に確認してみる価値はあるでしょう。