椅子の処分方法6選

椅子の処分方法

オフィスチェアやデスクチェア、折りたたみチェアなどの「椅子」は、日常生活のいたるところで使われる重要なアイテムですが、不要になったときの処置が少々面倒です。大きさもさまざまですし、素材も木材や金属などいろいろなものが使われていることから、どのように処分すれば良いか頭を悩ませるケースも多くなっています。

今回は、要らなくなった椅子の適切な処分法についていくつか紹介していきますので、椅子の処分を検討しているという方は、ぜひ参考にしてみてください。

粗大ごみ回収に出す

不用品となった椅子の処分方法、まず1つ目は、「住んでいる自治体の粗大ごみ回収に出す」というものです。こちらは応接椅子などのサイズの大きいものや、パイプ椅子などの解体しづらいものに向いた方法となっています。木材製の椅子やサイズの小さい椅子に関しては、後述するように一般ごみとして出す方法もあります。

粗大ごみ回収は事前申し込みが必要で、個数に応じた手数料も支払わなくてはなりません。こまかい手順やルール、料金の額などは自治体ごとに異なるので、ホームページ等でよく確認しておいてください。

確実性では申し分ない方法ですが、収集場所まで自力で運ぶ必要があるため、重かったり数が多い場合にはやや大変になります。

解体して一般ごみに出す

不要な椅子の処分法、2つ目は、「一般ごみとして出す」というものです。

こちらは、椅子が自治体指定のごみ袋に入る場合のみ有効な方法になります。ですので、基本的に解体の必要性があることから、バラしやすい木材製の折りたたみ椅子や組み立て式の椅子などが主体となります。

その際、パーツが袋から飛び出たりしないよう、場合によってはノコギリ等で切断する必要がありますし、ネジなどの金属部品は別に分類しておかなくてはなりません。このように手間や労力はかかりますが、その代わりコストが袋代だけで済むというメリットがあります。

なお、事業主がオフィスチェアを処分する場合は「事業ごみ」として扱われるため、一般ごみや粗大ごみとして出すことは出来ません。この点は要注意です。

買い替え時に引き取ってもらう

「買い替えのタイミングでお店に引き取ってもらう」というのも、不要な椅子の処分法の1つです。

それほど多くはありませんが、販売店の中には、新規の購入時にのみ同種の商品の引き取りサービスを実施しているところもあります。こうしたサービスを利用すれば、商品配送時に不要な分を回収してもらえるので、効率の面ではかなりの恩恵があります。費用に関しては、無料の場合もあれば、3,000円ほどかかる場合もあり、お店によってさまざまです。

また、引き取りの条件も店舗ごとに異なるので、事前にサービス内容をよくチェックしておくのが大切になります。

リサイクルショップ等に買い取ってもらう

要らない椅子の処分法、4つ目に紹介するのは、「リサイクルショップや買取業者に買取を頼む」というものです。

この方法は、椅子がまだ使えて状態も問題ない場合に限られます。特にブランド品の椅子や、まだあまり使っていないピアノ椅子、状態の良いオフィスチェアなどといったものは、買取の可能性が高くなっています。パイプ椅子や折りたたみ椅子についても、買取を行う専門業者が存在します。ただし、場合によっては状態が良くても買取を拒否されたり、もしくはかなりの安値になることも多いので、その点は踏まえておいた方が良いでしょう。

買取額に関係なく、なるべく手間や費用をかけずに処分したいという人や、期日までに確実に処分したいという人に向いた方法となっています。

フリマアプリやネットオークションを活用する

業者相手ではなく、フリマアプリやネットオークションを介して売るという処分法もあります。

こちらに関しても、椅子の種類や状態がポイントになります。新品や人気商品、ブランド品などになると、高値で売れる可能性も十分あります。その反面、手数料などのコストを考えると、高値が付けられないものに関してはうまみが少ないと言えるでしょう。特に慣れない人にとっては、出品や発送の負担ものしかかるので、デメリットの方が大きいかもしれません。

また、いつ売れるか分からないという問題もあるため、すぐ処分した人にとっても向かない方法と言えます。

不用品回収業者に依頼する

椅子の処分法、最後は「不用品回収業者に回収や売却を依頼する」というものです。

こちらの一番のメリットは、「希望の日に引き取ってもらえる」ということです。即日対応の業者も多いので、最短で依頼したその日に処分することができます。処分のリミットまで間がないという場合には、もっとも有益な方法でしょう。また、不要な椅子がたくさんあったり、ほかに不用品を多く抱える場合なども、まとめて処分できて便利です。この場合は買取サービスが付随する業者に頼めば、思わぬ収入が得られるかもしれません。

その一方で、迷惑行為を働く悪質な業者も多いため、業者の選定は慎重に行う必要があります。