プリンターを処分する際の注意点3選

プリンターを処分する際の注意点

「プリンター」は、家庭や会社などでは必須といって良い製品です。しかし、故障や買い替えなどの理由で、不要になってしまうことは珍しくありません。そうなると、粗大ごみやメーカーの回収に回すなどで処分することになりますが、そのまま何もしないのはNGです。プリンターの処分に際しては、何点か注意すべきことがあり、それを怠ると、重大な問題を引き起こす恐れもあります。

本記事では、プリンターの処分時に踏まえておくべき注意点を3つ紹介しますので、家庭用・事業用プリンターの処分を検討している方は参考にしてみてください。

個人情報を消去する

不用品となったプリンターの処分に際しては、まず個人情報を消去しておくことが重要になります。家庭用のプリンターはデータが残らないものがほとんどですが、中にはHDDやメモリーが内臓されたプリンターもあります。その場合、さまざまなデータが記録されているので、それらをきちんと消去しておかないと、最悪個人情報の流出・悪用を招くことになります。ですので、処分前に必ずすべてのデータを削除するか、もしくはHDD自体を取り外しておきましょう。

また、USBやSDカードの取り忘れにも注意が必要です。こうしたものは、つい挿したままにしがちなので、そこから情報が漏れる恐れもあります。同様に、原本などの置き忘れについても気を付けておきましょう。

インクやトナーを取り外す

プリンターを処分する際の注意点として、「インクやトナーを取り外しておく」というのも忘れてはなりません。

インクカートリッジに関しては、再資源化や環境保全の観点から、リサイクル回収の取り組みが推進されています。方法は、自治体施設などに設置された回収ボックスに入れるだけなので、無料で気軽にリサイクルに回せます。ただし、こうして回収できるのは、ブラザー・キャノン、エプソン、HPの純正品に限られます。自治体によっては普通ごみとして出せるところもありますが、やはりリサイクル回収の方が望ましいでしょう。

一方、トナーカートリッジに関しては、自治体による処分はできないようになっています。純正品なら、やはりリサイクルとして家電量販店等で引き取ってもらえますが、それ以外のものの処分については、販売業者や不用品回収業者に依頼してください。

事業用プリンターはごみとして処分できない

続いての注意点は、「事業用のプリンターはごみとして扱えない」ということです。家庭用のプリンターであれば、ごみとして自治体の回収に出せますが、事業用の場合は粗大ごみなどとして扱うことができません。そのため、不要になった事業用プリンターに関しては、専門業者に処分を依頼するのが原則となります。具体的には、「メーカーに回収を依頼する」「産業廃棄物処理業者に廃棄を依頼する」「不用品回収業者に引き取ってもらう」という3つの方法が考えられます。このうちメーカー回収については、自社製品を回収しているかどうか、ホームページ等で事前に確認しておきましょう。

なお、これらの業者の中には、「データ消去証明書」を発行しているところもあります。セキュリティを重視する場合は、こうした点も業者選びの参考になるはずです。