便利屋とトラブルになってしまった場合の対処法3選

便利屋とトラブルになってしまった場合の対処法3選

掃除や片付けといった日常的な作業も、自分1人の手では難しい場合があります。そんな時に重宝なのが便利屋の利用ですが、依頼がいつでもスムーズに完結するとは限りません。いろいろな事情でトラブルが起こってしまうケースもよくありますが、実際そうなると、多くの人は対処の仕方に迷うようになっています。

本記事では、便利屋とトラブルになった際の対処法について詳しく解説しますので、現在便利屋への依頼を検討中の方などは参考にしてみてください。

依頼した便利屋業者に連絡する

作業中物が壊れたり紛失したなどで、便利屋のスタッフとトラブルになってしまうことは十分あり得ます。こうした場合対処法としてまず挙げられるのが、「依頼した業者に連絡する」というものです。トラブルの内容やいつ発生したかなどを詳しく伝えて、問題解決の処置を要請しましょう。

反対にもっとも避けるべきなのは、スタッフ個人と直接交渉することになります。それだと却って問題が広がる確率が高いので、多くの業者では依頼主とスタッフの直接のやりとりを禁じています。

なお、個人経営などの比較的小さな業者では、事務と作業を同じ人物がこなすケースが多くなっています。その場合十分な対応が望めない可能性があるので、要注意です。

クーリングオフ制度を確認する

便利屋の利用に際してトラブルが発生した場合は、「クーリングオフ制度について確認してみる」ということも、対処法として重要になります。場合によっては、契約締結後にクーリングオフ制度を利用することが可能です。

ただ、クーリングオフの制度は本来強引な契約による被害を想定したものなので、トラブルの性質によっては適用できない場合もあります。そのため、どういった場合ならクーリングオフが使えるかは、事前に調べておくことが求められます。

契約書にはそれについて記載されているのが通常なので、必ず目を通してから契約するようにしてください。

消費生活センターへ相談してみる

消費生活センターは、消費生活上のサービスの提供を目的に運営されている公的機関で、暮らしに役立つ情報提供などを行うほか、消費者被害の相談にも応じています。便利屋とのトラブルがこじれてしまったら、そちらに相談してみるのも対処法として有効です。

相談窓口には消費生活アドバイザーなどの資格を持った相談員が在籍しており、問題解決に向けた具体的なアドバイスを提供してくれます。業者とのやりとりで行き詰った場合は、そちらの力を借りることで事態が進展する可能性があります。